JPモルガンのジェイミー・ダイモンCEOが再びビットコインを批判

JPモルガンCEOが再びビットコインを批判

JPモルガン （JPMorgan）のジェイミー・ダイモン（Jamie Dimon）CEOは、顧客による需要にもかかわらず、再びビットコイン（Bitcoin/BTC）批判をして注目を集めている。

CBS Sunday Morning『Jamie Dimon on the economy（日本語訳：ジェイミー・ダイモンが経済について語る）』 より動画引用

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同CEOは、顧客の需要がある中、ビットコインが違法行為に利用されているとして批判を表明。ビットコインには本質的な価値がなく、悪意のある人物によって頻繁に利用されていると主張。同CEOは、ビットコインへの投資を喫煙に例え、人々は選択できるが、賢明で有利な決定ではないと主張。また、CBSニュースのインタビューで、ブロックチェーン技術およびデジタル通貨の考え方を支持し、仮想通貨に反対はしないものの、ビットコインには本質的な価値がなく、性的人身売買やマネーロンダリング（資金洗浄）などの違法行為と関連していると考えていると述べた。

同CEOはこれまでも一貫してビットコインには本質的な価値がないと主張しており、それを「詐欺」、「誇張された詐欺」、「分散型ポンジースキーム」、「ペットロック（※ただの石をペットのように愛玩すること）」などと表現。過去には、オランダのチューリップバブルのような歴史的な投機バブルと比較している。

同氏は、投資家がマイナスの影響を受ける可能性があると警告。ビットコインに対しては批判的な立場を取っているものの、ブロックチェーン技術の可能性は認めており、JPMコインの開発などJPモルガンの取り組みを強調している。

ビットコインの需要

仮想通貨愛好家コミュニティではビットコインへの需要があり、CryptoQuant（クリプトクオント）認定アナリストは、現在起こっていることは短期BTCトレーダーに打撃を与える可能性があると考えていまる。

下落時に買いたい人にとっては良い買いの機会となり、さらなる損失を回避するために短期投資家に売り圧力がかかる可能性があることを示唆している。現在進行中の押し目買いの機会は、トランプ氏の米国大統領就任式に向かうタイムラインと一致しており、同氏とその政権は仮想通貨分野の擁護者とみなされている。

ビットコイン価格への影響

彼の発言は、過去24時間で0.58%下落したBTC価格に少なからず影響を与えた可能性がある。

93,744.56ドル前後で取引されていたBTCは、過去1週間で5.58%、過去1カ月で7.92%の下落を反映している。ただし、Coinglass のデータによると、24 時間の取引量は 71.15% 急上昇し、未決済残高は 1.31% 増加。テクニカル指標が今後の強気相場を示しているため、影響は長く続かない可能性がある。